第7巻第１号 ②
ブレビバチルスBIC 発現系を用いたエンビジンの 部位特異的組換えタンパク質の発現と精製
市原啓子
アブストラクト
エンビジンはタンパク質の構造的な特徴からイムノグロブリン（Ig）スーパーファミリーに分類される細胞表面の１ 回膜貫通型糖タンパク質である．モノカルボン酸輸送体２ の協同因子や，神経筋接合部位の形成における調節因子として機能することが報告されているが，実際のエンビジンの機能は良くわかっていない．さらに，細胞内ドメインの結合タンパク質に関しては知見がない．膜タンパク質の相互作用を研究するにあたり，膜タンパク質全体を精製することが困難なことから，部位特異的な組換えタンパク質が広く用いられている．
エンビジンについては，pNC-HisT を発現ベクターとしI-set ドメインを含む領域をブレビバチルス発現系でrEmb55 タンパク質として発現させることに成功しているが，その収量は文献的に報告されている他のタンパク質と比較して低かった．近年，ブレビバチルスではbrevibacillus in vivo cloninng（BIC）法が開発されている．タンパク質を効率よく細胞外に分泌させるためには，適切な分泌シグナルを目的とするタンパク質と組み合せることが重要である．BIC 法では，それぞれが異なる分泌シグナルを含む４ 種類の直線状発現ベクターを利用することができるので，目的とするタンパク質を高発現するクローンを簡便に選択することができる．本研究では，ヒスチジンタグ付きのタンパク質として，２ つの組換えエンビジンタンパク質をBIG 法で作成した．一つはI-set ドメイン，もう一つは細胞内ドメインの組換えタンパク質である．
I-set ドメインの場合には，最も強い発現はpBIC 4 の分泌シグナルだった．これはpNC-HisT と同じ分泌シグナルである．BIC 系でのrEmb55_BIC の収量は，rEmb55 の収量と同等だった．形質転換菌の増殖中やカラム精製の間，rEmb_BIC は分解が起こっていた可能性が高い．このような不安定性が収量の低さの理由と考えられる．細胞内ドメインの組換えエンビジンタンパク質の場合，pBIC 3 の分泌シグナルをもつクローン（BIC 3 - 8）で最も発現量が多かった．BIC 3 - 8 を100 ml の2 SY 培地で培養すると，カラム精製のあとの組換えタンパク質rEmb_Ct の収量は20 mg だった．
以上の結果から，BIC 法は部位特異的な組換えタンパク質の産生には都合のよい方法であるが，タンパク質の収量そのものはそれ自身のアミノ酸組成や構造的な安定性に関係することがわかった．
エンビジンについては，pNC-HisT を発現ベクターとしI-set ドメインを含む領域をブレビバチルス発現系でrEmb55 タンパク質として発現させることに成功しているが，その収量は文献的に報告されている他のタンパク質と比較して低かった．近年，ブレビバチルスではbrevibacillus in vivo cloninng（BIC）法が開発されている．タンパク質を効率よく細胞外に分泌させるためには，適切な分泌シグナルを目的とするタンパク質と組み合せることが重要である．BIC 法では，それぞれが異なる分泌シグナルを含む４ 種類の直線状発現ベクターを利用することができるので，目的とするタンパク質を高発現するクローンを簡便に選択することができる．本研究では，ヒスチジンタグ付きのタンパク質として，２ つの組換えエンビジンタンパク質をBIG 法で作成した．一つはI-set ドメイン，もう一つは細胞内ドメインの組換えタンパク質である．
I-set ドメインの場合には，最も強い発現はpBIC 4 の分泌シグナルだった．これはpNC-HisT と同じ分泌シグナルである．BIC 系でのrEmb55_BIC の収量は，rEmb55 の収量と同等だった．形質転換菌の増殖中やカラム精製の間，rEmb_BIC は分解が起こっていた可能性が高い．このような不安定性が収量の低さの理由と考えられる．細胞内ドメインの組換えエンビジンタンパク質の場合，pBIC 3 の分泌シグナルをもつクローン（BIC 3 - 8）で最も発現量が多かった．BIC 3 - 8 を100 ml の2 SY 培地で培養すると，カラム精製のあとの組換えタンパク質rEmb_Ct の収量は20 mg だった．
以上の結果から，BIC 法は部位特異的な組換えタンパク質の産生には都合のよい方法であるが，タンパク質の収量そのものはそれ自身のアミノ酸組成や構造的な安定性に関係することがわかった．
| キーワード | エンビジン，ブレビバチルス，組換えタンパク質発現 |
管理栄養士養成大学における災害時の役割と非常食備蓄状況の検討
森 圭子
アブストラクト
【背景と目的】：2011 年3 月に起こった東日本大震災以降，災害時のための非常食備蓄拡充の動きが全国に広がっている．大災害時には病院や企業でない大学においても，多くの学生・教職員が一時的な帰宅困難者になり，さらに大学周辺地域の救助活動の担い手として求められることも予想される．しかし，大学の備蓄の実態はほとんど明らかにされていない．本研究の目的は， 災害時の栄養・食事支援を担う管理栄養士を養成する日本の大学を対象にして，災害時に果たす大学の役割の認識と非常食備蓄状況の実態等を明らかにすることである．
【方法】2012年7 月に，全国129の管理栄養士養成大学の庶務課宛に質問紙調査を実施し，同意と共に回答が得られた50大学を対象とした．調査内容は被災経験の有無，学生・教職員数と平日平均学生・教職員数，災害時に果たす大学の役割，避難所指定・連携・災害時対応マニュアルや非常食備蓄の有無と内容である．統計解析にはSPSSver.22を用いて，マンホイットニーのU 検定，χ2 検定，t 検定を行った．有意水準は5％未満とした．
【結果】６ 割の大学で非常食を備蓄していたが，量は絶対的に不足しており，災害時における学生・教職員向けへの食事の支援に対する大学としての意識は低かった．市町村との連携は6 割でされていたが，大学間および大学内連携は1 割しか進んでいなかった．
【結論】管理栄養士養成大学は，起こりうる大災害に備えて非常食の備蓄や食の支援体制の連携を積極的に進めていくことが求められる．
【方法】2012年7 月に，全国129の管理栄養士養成大学の庶務課宛に質問紙調査を実施し，同意と共に回答が得られた50大学を対象とした．調査内容は被災経験の有無，学生・教職員数と平日平均学生・教職員数，災害時に果たす大学の役割，避難所指定・連携・災害時対応マニュアルや非常食備蓄の有無と内容である．統計解析にはSPSSver.22を用いて，マンホイットニーのU 検定，χ2 検定，t 検定を行った．有意水準は5％未満とした．
【結果】６ 割の大学で非常食を備蓄していたが，量は絶対的に不足しており，災害時における学生・教職員向けへの食事の支援に対する大学としての意識は低かった．市町村との連携は6 割でされていたが，大学間および大学内連携は1 割しか進んでいなかった．
【結論】管理栄養士養成大学は，起こりうる大災害に備えて非常食の備蓄や食の支援体制の連携を積極的に進めていくことが求められる．
| キーワード | 管理栄養士，養成大学，災害，非常食，備蓄状況 |
小学生の食育推進のための栄養教育方法の検討
酒井 映子、森岡 亜有、内藤 正和、北川 千加良、末田 香里
アブストラクト
【背景と目的】
小学校低学年の食育推進のための栄養教育プログラムについて検討するためにSequence に着目して，講義形式と体験形式の授業形態の順序を入れ替えることにより，理解度や実践度にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とした．
【方法】
調査対象は栄養教諭が配属されている2 校の2 年生男32 名，女29 名の合計61 名（Ｙ小学校33 名，Ｔ小学校28名）である．調査期間は平成24年5 月中旬から7 月中旬とした．Ｙ校では最初に講義形式，次に体験形式の授業を行い，Ｔ校では先に体験形式，後に講義形式の授業を実施した．授業テーマは「朝食に野菜を食べよう」である．授業実施前と実施後に食育の実践度および授業評価に関するアンケート調査を行い，Sequence による差異を比較検討した．授業は教育者によるバイアスを除くために同一の者が担当した．
【結果】
1．授業前の食育の実態には両校に顕著な差はみられなかった．
2．講義型授業を先に行ったＹ校では，｢嫌いな野菜が3 つ以上ある｣児童が授業後に減少していた（p<0.05）．
3．体験型授業を先に行ったＴ校では，「学校がある日の朝ごはんに肉・魚・卵の赤色のグループの食べ物を食べた」児童が授業後に増加していた（p<0.05）．
4．Ｔ校では「家で食べたことのある野菜の数」が授業後に有意に多くなっていた（p<0.05）．これは，野菜に対する興味が増したことや野菜の名前と食経験が結びついたことにより実質的な数の増加に繋がったものと考えられる．
【結論】
体験型授業を先に行った方が児童の興味や意欲などが高まり，その後の講義型授業へ積極的に取り組むようになることが示唆された．
小学校低学年の食育推進のための栄養教育プログラムについて検討するためにSequence に着目して，講義形式と体験形式の授業形態の順序を入れ替えることにより，理解度や実践度にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とした．
【方法】
調査対象は栄養教諭が配属されている2 校の2 年生男32 名，女29 名の合計61 名（Ｙ小学校33 名，Ｔ小学校28名）である．調査期間は平成24年5 月中旬から7 月中旬とした．Ｙ校では最初に講義形式，次に体験形式の授業を行い，Ｔ校では先に体験形式，後に講義形式の授業を実施した．授業テーマは「朝食に野菜を食べよう」である．授業実施前と実施後に食育の実践度および授業評価に関するアンケート調査を行い，Sequence による差異を比較検討した．授業は教育者によるバイアスを除くために同一の者が担当した．
【結果】
1．授業前の食育の実態には両校に顕著な差はみられなかった．
2．講義型授業を先に行ったＹ校では，｢嫌いな野菜が3 つ以上ある｣児童が授業後に減少していた（p<0.05）．
3．体験型授業を先に行ったＴ校では，「学校がある日の朝ごはんに肉・魚・卵の赤色のグループの食べ物を食べた」児童が授業後に増加していた（p<0.05）．
4．Ｔ校では「家で食べたことのある野菜の数」が授業後に有意に多くなっていた（p<0.05）．これは，野菜に対する興味が増したことや野菜の名前と食経験が結びついたことにより実質的な数の増加に繋がったものと考えられる．
【結論】
体験型授業を先に行った方が児童の興味や意欲などが高まり，その後の講義型授業へ積極的に取り組むようになることが示唆された．
| キーワード | 栄養教育プログラム，シークエンス，小学生 |
口腔ケアによる口腔状態の改善効果に関する研究──第４報：専門的口腔ケアの効果について──
牧野 日和、早川 統子、古川 博雄、辰巳 寛、山本 正彦
アブストラクト
Aiming at developing methods to prevent aspiration pneumonia, the authors investigated and conducted statistical analysis on the effect of Professional Oral Health Care (POHC) on the existence of tongue coating as well as halitosis before and after POHC. The study targeted 39 people. The existence of tongue coating and halitosis was checked before POHC and 4 weeks after POHC. The results show that the rate of patients with tongue coating at the time of hospitalization was reduced from 94.9% before POHC to 66.7% after POHC. There was a statistically significant difference in the existence of tongue coating between the time of hospitalization and after POHC. The rate of subjects with halitosis was also reduced from 87.2% at the time of hospitalization to 48.7% after POHC. There was a statistically significant difference in the existence of halitosis between the time of hospitalization and after POHC. The study results indicate that there is a significant need for hositals to introduce POHC and that POHC would have an effect on improving the patientsʼ tongue coating and halitosis status within a month.
| キーワード |