伊藤元雄

図形の形と空間的方位がオンセット視覚誘発電位（VEPs）に及ぼす効果を予備的に検討する試みとして、長さが等しい２種の輪郭統の幾何学的図形が下方視野（LVF）、上方視野（ＵＶＦ）のいずれかに提示された。図形は菱形、楕円であり、各々図形はいずれかの視野で総長（垂直）、横長（水平）の配列になるようにセットされた。８名の兆験参加者を対象に、一過性VEPが後頭隆起部（I）、それより上方5、10、15cm（15,110,I15cm）から基準導出された。図形条件とブランク（対照）条件との総平均差波形が記録された。LVFでは初期陰性波N1（平均頂点潜時134ms）、後期陽性波 P2（232ms）、UVFでは初期陽性波P（128ms）が取得された。LVF、UVF別に、形（菱形・楕円）×方位（垂直・水平）の２要因 ANOVA が振幅に対して実施された。主要な結果は次の様であった。振幅に関して、LVFのN1では菱形が楕円よりも、また垂直が水平よりも統計的に有意に大きかった。UVFのＰでは垂直が水平より仏　さらにLVFのP2では菱形が楕円よりも有意に大きかった。Ｎ１の場合、寄与率は形が約53％、方位が約47％であった。形と空間的方位の要因の効果については、両者がともに大きく影響しており、いずれかの要因のみに起因するものではないと結論づけられる。

辰巳寛、山本正彦

目的
慢性期在宅失語症患者の家族介護者の介護負担態とその関連要因を明らかにする目的で、外来通院中の失語症患者および家族介護者に対して高次脳機能やADL機能などの評価および質問紙調査を実施した。

対象と方法
対象は、一般病院を外来通院していた在宅慢性期失語症患者25名と、その宗族介護者 25名である。患者に対しては、標準失語症検査（SLTA）と実用的コミュニケーション能力（CADL）短縮版、知能評価（RCPM）、抑うつ評価（CES-D）と、QOL評価尺度（SAQOL-39）の主観的評価を行った。家族に対しては、介護負担態（J-ZBI）と家族のQOL（SF-36）、 SAQOL-39の客観的評価、家族の抑うつ評価（CES-D）、患者の精神症状の評価（NPI-Q）を実施した。対象をJ-ZBIの総得点に基づき高負担群（21点以上）と低負担群（20点以下）の２群に分類し、各項目における有意差を求めた。またJ-ZBIと各評価項目との相関関係を調査し、さらに介護負挺然の予測因子を明らかにするために重回帰分析を行った。

結果
高負担群と低負担群との間で有意な差を認めたのは、主病巣部位とFIM運動項目、CADL短縮版、家族のCES-D、客観的SAQOL-39の psycho-socia1スコア、NPI-Qの重症度と負担度であった。全体の介護負担態と有意な相関を認めたのは、FIM運動項目、CADL、家族教育年齢、宗族のSF-36、家族のCES-D、NPI-Qの重症度と負担度であった。重回帰分析の結果、患者のFIＭ運動項目と家族のCES-Dが関連因子として抽出された。一方、患者の言語障害の重症度や知的機能との関連は認めなかった。

結論
慢性期の在宅失語症患者を支える家族は、患者のADL運動機能と、家族の気分（抑うつ）状態により介護負担度が強く影響を受けることが判明した。失語症患者を介護する家族の介護負担態を低減するためには、患者のADL機能の維持・向上を図ると共に、家族の心理的・精神的支援の充実が重要である。失語症のリハビリテーション医療では機能障害に対するアプローチだけではなく、家族心理教育など家族援助も考慮した包括的サービスが求められている。

大須賀恵子、千野直仁

目的
幼児のう蝕有病に関わる生活習慣・生活環境の複合要因を検討した。

対象と方法
対象は、1997～2001年度に出生し、1.6識見健康診査（以下弦診）、3識特設診の両方をＮ町で受診した232名の幼児である。方法は、母子管死票に記載されている弦診データ103項目中から、 1.6識見健診・3識見弦診時における、歯科弦診結果および母親が記入した問診票から生活習慣、生活環境、フッ化物歯面塗布回数等を抽出しロジスティック回帰分析等を用いて分析した。

結果
3歳児弦診時におけるう蝕の有無を反応変数とし、その規定因と考えられる1.6歳児弦診時点の問診票をもとに、11項目への反応項を説明変数とするロジスティック回帰分析により分析したところ、幼児の居住地が都市的地区では、3歳時におけるう蝕の発生が農村的地区のオッズの約3害q （95％CI 0.144-0.648）、「母乳やミルクを飲みながら寝る」（以下、飲みながら寝る）のオッズは、このような生活習慣がない場合の約4倍（同 1.564-9.979）、昼間保育者が母親か保育所でのオッズは、祖母の約3割未満（同0.098-0.689）、1日の間食が2回以下の子どものオッズは、3回以上の場合と比べて約4割（同0.171-0.910）であった。さらに、3歳時のう蝕の有無とそれ以外の変数すなわち 1.6歳時の生活背限・生活環境についての規定因候補変数間の関連性を分析したところ、1％以上の高い水準で有意な関連のみられる変散財は、「哺乳瓶の使用」と「飲みながら寝る」、「祖父母との同居」と「昼間保育者の違い」であり、5％以上の高い水準で有意な関連のみられる変数対は、「間食時間」と「間食回数」、「居住地区」と「哺乳瓶の使用」、「哺乳瓶の使用」と「間食時間」、「飲みながら寝る」と「間食時間」、「哺乳瓶の使用」と「１日平均牛乳摂取量」であった。う蝕のある幼児78名の内84.6％が複数のう歯を有していた。また好ましくない生活習慣の幼児は、複数のう歯を有している割合が高くなっていた。

考察
幼児を取り巻く生活習慣・生活環境が複合的に作用し、幼児のう蝕の発生にかかわっていることが示唆された。

結論
う蝕予防のためには、好ましくない生活習慣とその相互関連性を考慮に入れ、生活習慣・生活環境の改善を図ることが重要課題であると考える。

加藤理恵・田中誠也・高見観・杉山裕美・北村洋子・ 南克浩・古川博雄・辰巳寛・山本正彦

左側口唇口蓋裂に対して、器質性筒音障害の言語聴覚学的評価と筒音訓練を施行した。さらに、評価および治療に際して、音声を録音したものを音響学的に分析し、以下の結果を得た。

1. 筒音訓練によって、筒音不全の状態から子音部の筒音操作の獲得にいたったものの、呼気鼻漏出による筒音の歪み（子音の弱音化）、開鼻声は最後まで残存した。
2. 鼻咽腔閉鎖不全に対して、PLP（palatal lift prosthesis : 軟口蓋挙上装置）を襲用したが、使用時聞か少なく呼気鼻漏出は残存した。
3. 筒音訓練を健常見の正常筒音獲得順に従って施行したところ、正常筒音獲得の時期は健常見に比べて遅れるものの、子音の獲得順序や速度に大きな差異は認められなかった。
4. 筒音機能の評価時に採取した音声サンプルを音響学的に分析した結果、聴覚印象上は子音の弱音化である部分に摩擦成分（摩擦音化）が観察された。筒音訓練によって、子音部の雑音区間のburst化か見られるようになった。母音のフオルマント周波数の変化には、筒音訓練による改善は認められなかった。

これらの所見から、音響分析によって、筒音訓練を主体とする言語治療による構音獲得過程がより詳細かつ客観的に明らかになった。今後のさらなる良好な筒音程得には、鼻咽腔閉鎖不全への根本的アプローチが望まれる。