八田純子

　本研究では，原因帰属が自己開示に与える影響について検討することが目的である．大学生345名を対象とした質問紙調査より，大学生の多くが，開示内容によって適切に相手を選択していること，また問題の捉え方によっては開示をしたり抑制したりしていることが明らかとなった．これらのことから，適切に調節して自己開示をおこなえることこそが，健康的であると考えられる．青年期はストレスが多いものだが，それらについて，何事についても他者に頼るばかりでなく時には自身で悩んだり対処をしたりすることは，自己の成長にとって重要なことであろう．

末田香里、伊藤みゆき、酒井映子、宇野智子、佐藤祐造

【目的】米飯と同時摂取時に血糖上昇抑制効果があった牛乳ならびに納豆を，米飯摂食の15分前と15分後に摂取した時の効果を検討した．
【方法】被検者は21‒22歳の健康な男女学生で，２週連続で行なった．牛乳食と納豆食の２つのグループに分け，さらに２つのグループをそれぞれ２群に分けた．即ち牛乳食では牛乳200mlを米飯摂取前に飲む15分前牛乳群（Ａ群：10名），米飯摂取後に飲む15分後牛乳群（Ｂ群：11名）に分けた．納豆食では納豆90gを用い，牛乳食と同様，納豆90gを米飯前に食べる15分前納豆群（Ｃ群：８名）と米飯後に食べる15分後納豆群（Ｄ群：６名）に分けた．１週目は米飯（基準食）（炭水化物50ｇ），２週目は牛乳・納豆と米飯（炭水化物が50gになるように米飯量を調整）を摂取した．血糖，インスリン値および遊離脂肪酸を測定した．測定値の各時点での比較はpaired t-testで検定し，有意水準は５％以下とした．
【結果】
１．牛乳食の血糖・インスリン反応：15分前牛乳群（Ａ群）においては，基準食と比較して，血糖値は米飯摂食時，摂食後30分，45分，60分において低値であり，血糖の上昇曲線下面積（GAUC）は低値であった（P＜0.05）．基準食と比較して，Ａ群インスリン値は米飯摂食直時（０分）で高く，食後60分で低かった，そしてＡ群インスリンの上昇曲線下面積（IAUC）は低値を示した．15分後牛乳群（Ｂ群）の血糖値およびGAUCは，基準食と比較して，差はなかった．Ｂ群インスリン値は，米飯摂食後60分で高値であったが，Ｂ群IAUCは基準食IAUCと差がなかった．
２．納豆食の血糖・インスリン反応：15分前納豆群（C群）も15分後納豆群（D群）も，基準食と比較して，共にGAUCは低値であった（P＜0.05）．インスリン値は，Ｃ群の米飯摂食時０分でのみ基食値よりも高かった（P＜0.05）．Ｃ群IAUC・Ｄ群IAUCは，共に基準食IAUCと差はなかった．
３．遊離脂肪酸はAB⁄CD群において，それぞれの基準食と差はなかった．
【結語】牛乳を米飯摂食前15分に摂取すると食後の血糖上昇抑制効果があった．納豆摂取は米飯摂取15分前でも15分後でも血糖上昇を抑制した．この食後血糖上昇の抑制には，牛乳ではインスリンが関与する可能性があり，一方納豆ではインスリン分泌が関与しないことが示された．

酒井映子、大須賀惠子、中根恭子、佐藤祐造

【目的】小児期の肥満や痩身は早期に取り組むべき重要な健康課題である．そこで，夏季休業期間を含む６ヶ月の体重変化に着目し，肥満とやせの実態を生活習慣との関連から把握して，今後の健康教育に資することを目的とする．
【方法】対象はＡ県Ｉ小学校の全校児童107名の内，調査に同意の得られた106名（男63名，女43名）である．調査内容は平成23年４月および９月に行った身体測定データおよび生活習慣34項目を取り上げた．肥満および痩身は学校保健統計調査と同一の方法で算定した．９月の身体計測の体型が肥満度20％以上を肥満傾向児（以下，肥満），‒20％以下を痩身傾向児とした．また，体重増加3kg以上群と体重増加不良群（0kgまたは減少群）について生活習慣等との関連を分析した．
【結果および考察】１．体重３kg以上増加児童は17名（15.9％），体重増加不良児は10名（9.4％）であった．後者は身長の伸びも少ない傾向にあった（p＝0.073）．
２．肥満群では夏季休暇中を含む期間に肥満度がさらに高くなっていた．
３．体重３kg以上群と３kg以下群の生活習慣を比較すると，オッズ比は前者ではよく噛まないで食べる児が4.2倍，片方の歯だけで噛む児が3.3倍であり，咀嚼に関する要因があげられた．
４．体重増加不良群とその他の群のオッズ比は前者ではTVを見ないで食事をする児が7.2倍，何でも話せる友達がいない児は6.3倍，体育の時間が好きでない児が6.0倍であった．
【結論】今後の健康管理について，体重増加群では生活習慣の特徴を踏まえた全体教育と個々の児童の課題に応じたサポート，体重増加不良群では定期的な体重測定と痩身を予防するための心身両面のサポートが重要である．

森 圭子、宮田真依子、国枝紗希、伊藤里美、久世 訓、髙林慶子、佐藤祐造

背景と目的：2000年から始まったわが国の「健康日本21」は，食生活・栄養分野では肥満者の減少等とともに，野菜の摂取増（350g⁄日以上）を目標としたが，最終評価（295g⁄日）は，ベースラインの1997年（292g⁄日）と比べて，有意な変化はみられなかったとした．中でも，20代の摂取量が最も低く（242g⁄日），若年・中年層の摂取増が課題である．米国では，1990年代に「ファイブ・ア・デイ」運動が進められ，国民の野菜の摂取増に大きな成果をあげた．成功の背景の一つに「カット野菜の普及」があったとされる．わが国のカット野菜を取り巻く環境は，未だ十分でない．本研究の目的は，家庭で１週間に購入される野菜の量はある程度の習慣性を有すると考えられるため，地域住民の野菜摂取量を簡易な方法を用いて現状把握し，摂取量の低値者の特徴を明らかにするとともに，カット野菜が有する野菜摂取増への可能性について検討することである．
方法：平成23年９月，Ｎ市近郊のスーパーマーケット（SM）利用者174名（男性11％）に対し，質問紙による野菜とカット野菜に関する意識等ならびにSMで購入された野菜を元に，世帯人数，世帯の１週間当たりの摂取野菜の種類と量について記録を求めた．一人当たり平均野菜摂取量を算出し，野菜摂取に関する要因を検討した．解析にはSPSSver.20を用いて，χ2検定，t検定，Tukeyの多重比較および性・年齢・家族人数で調整するためにGLMによる共分散分析を行った．
結果：本結果による野菜摂取量は国民健康・栄養調査（NHNS）に比べて低値であるものの，60歳以上者の摂取量は若年・中年より有意に高値であり，NHNSと同様であった．野菜を毎食食べることは60歳未満者では現実にかなり困難であり，１日３回摂取と２回摂取の場合の野菜摂取量には有意な差は認められなかった．カット野菜は対象の６割にすでに購入経験があり，購入した者の９割が便利であるとしていたが，全体の６割がカット野菜には安全性・栄養の損失の面に不安があるとしていた．しかし，野菜に対する不安がない者の方がある者より野菜摂取量が低く，対象の７割が不安がなくなれば，カット野菜を購入したいとし，また国民の野菜摂取量も増加すると考えていた．
結論：１日に２回，習慣的に野菜を食べることができれば，国民の野菜摂取量を有意に増加させることができると考えられ，市場でのカット野菜の充実および普及は，わが国の改善しない野菜摂取量を増加させる可能性が示唆された．

　学校のトイレは，臭い，汚いなどと呼ばれイメージが悪く，その環境が悪いことは，子どもたちの学校での排便を抑制し，適切に行われるべき排泄行為を阻害するために，便秘の原因になることが指摘されている．Ａ高等学校では，平成21年度に湿式トイレから乾式トイレに改修された．清掃方法の変更により，改修直後より床の汚れが問題であった．そこで，使用する生徒自身が清潔の意識を高め，清潔行動ができることがトイレを清潔に保つために重要であると考え，平成23年度の学校保健活動の中で，トイレへの掲示を作成した．その効果を確認するために，掲示前後に１・２年生386名を対象に質問紙調査を行った．調査結果から，トイレへの掲示だけでは利用マナーや清潔意識の向上にはつながらなかったが，学校のトイレ清掃の経験のある者は，清掃経験のない者よりも「床や便器を汚したら拭いている」者や「ペーパーの補充を行っている」者が多く，利用や清潔に対する意識が高いことが明らかとなった．高校生がトイレの利用を通して，清潔に対する意識や好ましい清潔習慣を身につけさせるには，教師からの直接的な働きかけが望ましいことが捉えられた．

内藤正和

　近年，総合型地域スポーツクラブは増加傾向にあるが，NPO法人化を行ったクラブはまだ少ないのが現状である．そこで本研究はNPO法人化した総合型地域スポーツクラブを対象にアンケート調査を実施し，総合型地域スポーツクラブのマネジメントにおいてNPO法人化がどのような役割や影響があるのか検討することを目的とする．
　総合型地域スポーツクラブはNPO法人化を前提に設立・運営されているが，NPO法人化が運営のターニングポイントとなっており，NPO法人化が早ければ早い程柔軟に対応できるといえる．またNPO法人化後には実際には目に見えない効果を実感しており，運営に大きな影響を与えている．

甘利秋月、辰巳 寛、山本正彦

目的：本研究は，言語聴覚臨床実習における教育指導の質的向上を図るための基礎的知見を得ることを目的とした．
方法：対象は，言語聴覚士養成課程のある大学または専修学校に在籍し，６週間以上の臨床実習を終了した学生88名である．学生には，実習中の生活環境や心身健康状態，実習内容等に関するアンケート調査（６項目48問）を実施した．
結果：アンケート回収率81.8％．生活環境面では，不慣れな地域での単身生活や短い睡眠時間，長い通勤時間，不規則な生活など，学生の心身に悪影響を及ぼす問題が多かった．教育・学習面では，養成校での実践的教育の不足や，学生の実習前の準備不足等の問題が明らかとなった．実習内容面では，高次脳機能障害に比較して発達障害や聴覚障害の実習が少なく，実習先によって学生が研修できた教育内容に大きな相違があった．
結論：言語聴覚実習の質的向上のためには，養成校と実習施設が緊密に連携し合い，実習指導内容に関する双方の役割を明確にした上で，実習内容の均質化を図る必要がある．学生に対しては可及的早期から言語聴覚療法の基本的技能の習得に向けた臨床的指導が重要である．