岡本真一郎

本稿は神尾（1990）の「情報のなわ張り理論」を修正した関与権限の概念について，岡本（2012）の議論を補足し，さらに発展させることを試みた．とくに，終助詞ネの使い分けに関して，関与権限が確信度とどのように関連し合うかを新たに検討した．また，聞き手の労苦を評価する表現への議論の発展の可能性も示唆した．そして，リスク情報のマスコミやインターネットでの伝達において，こうした表現がどんな問題を生ずるか，その点についてどんな研究を進めるべきかも論じた．

大須賀惠子、酒井映子、梅田 稔、佐藤祐造

目的：Ａ県Ｔ市における小学２年生の肥満傾向児出現率の較差と生活習慣との関連について検討した．
方法：対象は，Ａ県Ｔ市における全５小学校の２年生494名（男266名，女228名）．調査内容は平成22～24年度定期健康診断結果および養護教諭，管理栄養士が平成22年11～12月に実施した集合調査法による自記式生活習慣質問紙調査23項目である．身体状況に関する調査は，平成22年４月に実施された定期健康診断の記録表から身長・体重など必要項目を転記した．平成22～24年度調査対象校別全児童の体格は，Ｔ市教育員会からデータの提供を受けた．対象児童数は平成22年度 2,703名，23年度 3,012名，平成24年度 3,017名である．児童の体格については，性別，年齢別，身長別標準体重による肥満度の判定基準を用いた．分析にはSPSS PASW Statistics 19を用い, 学校（Ａ～Ｄ校とＥ校）を従属変数，生活習慣を独立変数とした二項ロジスティク回帰分析などを行った．
結果：Ｔ市５小学校２年生494名の身体計測値を比較したところ，身長の平均値には差が認められなかったが，体重・肥満度の平均値および肥満傾向児出現率はＥ校の値が最も大きかった．そこで，Ａ～Ｄ校とＥ校に区分して学校間較差の有無を分析した結果，肥満傾向児出現率がＥ校で有意に高率であり，中等度肥満出現率も高い傾向にあった．また，平成24年度Ｔ市小学校全児童の出現率をみると，Ｅ校はＡ～Ｄ校と比較して，３年生以外の全学年で高率であった．
　二項ロジスティク回帰分析によって，Ａ～Ｄ校とＥ校２年生の生活習慣の比較を行ったところ，Ｅ校の児童はＡ～Ｄ校と比較して「やわらかい食べものを好む」者4.4倍（p＝0.04），「朝は自分で起きない」者2.1倍（p＝0.001），「毎日夜10時前に寝る」者2.2倍（p＝0.024），「家で本を読む」者2.1倍（p=0.018），「家族と一緒に食事をする」者3.6倍（p＝0.039）であった．次いで，Ｅ校の普通児62名と肥満傾向児７名の生活習慣の差異をみたところ，p＜0.05で有意差のあった項目は，「良く噛んで食べない」（普通児9.7％，肥満傾向児71.4％），「毎日夜10時前に寝ない」（普通児11.3％，肥満傾向児57.1％），「外より室内で遊ぶことが多い」（普通児41.7％，肥満傾向児85.7％）の３項目であった．
考察および結論：Ｔ市５小学校において、Ａ～Ｄ校とＥ校を比較したところ，海岸近くの瓦業が多く，比較的経済的にも恵まれている学区であるＥ校で肥満傾向児出現率が高率であった．この要因を探るために，生活習慣23項目について検討を行った結果，好ましくない生活習慣として「朝は自分で起きない」という自律性に関する項目が抽出された．このことから，Ｅ校２年生に肥満傾向児出現率が有意に高かった要因は，生活習慣の背後にある自律性の問題が潜んでいる可能性がある．

小林亮平、庄 秋栄、長崎 大、宇野智子、佐藤祐造

背景：メタボリックシンドロームの基盤にある肥満はインスリン抵抗性を誘発する最も重要な危険因子である．先行研究において，漢方処方である防風通聖散（BTS）は抗肥満作用のあることが認められている．しかしながら，インスリンシグナル伝達系の影響については，ほとんど明らかにされていない．そこで本研究では，Otsuka Long-Evans Tokushima Fatty (OLETF)ラットを用いて，インスリンシグナル伝達系のタンパク量に及ぼす影響について検討した．
方法：13週齢の雄性OLETFラットおよび，その対照である雄性Long-Evans Tokushima Otsuka (LETO)ラットを無作為に４群に分けた：LETO＋saline，LETO＋BTS，OLETF＋saline，OLETF＋BTS．生理食塩水とBTSの経口投与を４週間実施した．血清FFAとインスリンシグナル伝達系のタンパク量を測定した．インスリンシグナル伝達系（IR-β，IRS-1，PI 3-kinase，Akt）のタンパク量は，Western blot法により定量した．
結果：血清FFAとインスリンシグナル伝達系（IR-β，IRS-1，PI 3-kinase，Akt）のタンパク量には有意差を認めなかった．
結論：これらの結果から，OLETFラットにおけるBTSの４週間の経口投与は，インスリンシグナル伝達系（IR-β，IRS-1，PI 3-kinase，Akt）のタンパク量には影響を及ぼさないことが示唆された．

藤澤明子、村松 喬

　トランス脂肪酸の多くは硬化油の製造工程で水素添加によって生成されるものであり，多量摂取により心臓病罹患の危険性が増加することが判明している．我が国ではトランス脂肪酸の含有量表示が任意であるため，トランス脂肪酸を多数の人が無意識に摂取している可能性がある．本研究では，まず公的機関などのトランス脂肪酸に関する広報の現状について調査した．さらに，市場調査を行いトランス脂肪酸に関する表示がどの程度実施されているかを調べた．表示を行う，あるいはトランス脂肪酸含有量の低下を目指す先進的事例が幾つか認められたが，無表示のまま推移している事例も多かった．つぎに本学部健康科学科の学生を対象にしてアンケート調査を行い，トランス脂肪酸に対する意識と摂取状況を調べた．その結果，トランス脂肪酸の危険性を認識している学生は２割程度に過ぎないと判明した．また，工業製品由来のトランス脂肪酸の平均摂取量は１日あたり0.82gと推定された．
　WHOはトランス脂肪酸の摂取量をエネルギー比１％未満が望ましいとしているが，この値を超えると考えられる者は94名中４名であった．調査は2011年と2012年の２回行ったが，経時的改善は認められなかった．さらに，肉類の揚げ物の調理後に油のトランス脂肪酸含量が増加するかどうかを調べた．サラダ油で揚げてメンチカツを作り，サラダ油を繰り返して使用したが150‒155℃の加熱ではトランス脂肪酸含量は増加しなかった．また，185‒196℃で１回揚げた場合にも，油は着色したがトランス脂肪酸含量は増加しなかった．この結果，最も普通に使われるサラダ油を用いた，家庭での通常の揚げ物においては，トランス脂肪酸含量の増加は無視できると結論した．

高木浩人

　本レビューは，学校のメンタルヘルスの問題について組織心理学的な視点から検討することの必要性を主張した．組織風土，校長のリーダーシップ，一次予防，二次予防といったいくつかの論点が検討され，将来の研究の方向性について議論された．

三ツ村美沙子、高木浩人

　本研究の目的は，大学生の制御焦点と職業志向の関連について検討することであった．われわれは仮説として以下の３つを提示した．仮説１：促進焦点は職業志向の職務挑戦と正の関連を示す，仮説２：抑制焦点は職業志向の人間関係と正の関連を示す，仮説３：抑制焦点は職業志向の労働条件と正の関連を示す．重回帰分析の結果，促進焦点と職務挑戦との正の関連がみられ，よって仮説１は支持された．しかし，抑制焦点と人間関係，労働条件との関連はみられず，仮説２と仮説３は支持されなかった．今後の研究への含意について議論された．