第6巻第１号 ②
健常大学生における豆腐，豆乳の血糖上昇抑制効果──摂取タイミングの検討
心身科学 第6 巻第1 号（55-60）（2014）
末田香里 宇野智子 酒井映子 佐藤祐造
末田香里 宇野智子 酒井映子 佐藤祐造
アブストラクト
【目的】
大豆製品の豆乳・豆腐について，米飯と同時，米飯摂取15 分前および15 分後に摂取した際の血糖上昇抑制効果に差異があるか，検討した．
【方法】
被験者：健常な21 ～ 22 歳の本学学生9 名（男子学生4 名，女子学生5 名）とした．体格指数は，21.9±3.4（Mean±SD）であった．基準食・検査食：基準食は米飯150g +お茶200ml，検査食1 ）豆乳食は豆乳400ml +米飯115g +茶200ml，検査食2 ）豆腐食は豆腐400g +米飯101g +お茶200ml を摂取した．炭水化物の量が50g となるように米飯の量を調節した．
プロトコール：豆乳は米飯摂取の15 分前・後に摂取し，豆腐は，米飯摂取の15 分前・後，米飯と同時摂取を検討した．実験はcrossover で，8：45 ～11：00 の間で行った．
血糖値測定は，米飯摂取15 分前，0（米飯摂取時），15，30，45，60，90，120 分の計8 回測定した．
【結果および考察】
豆乳：米飯摂取15 分前および15 分後に豆乳を摂取した時は，基準食と比較して，米飯摂取後の血糖上昇は抑制された．豆乳15 分前食・豆乳15 分後食の血糖上昇曲線下面積（AUC）に差はなかった．
豆乳を米飯摂取前・後に摂取しても，米飯摂取後の血糖上昇抑制効果に差はなかった．豆腐：基準食と比較して，豆腐15 分前食，豆腐同時食および豆腐15 分後の食後血糖上昇は抑制された．豆腐摂取時刻の異なる3 群を比較すると，豆腐15 分前食血糖AUC は，豆腐同時血糖AUC よりも小さかった．
豆腐を先に食べ，その後に米飯を食べると，米飯による食後血糖上昇抑制効果が顕著であった．
豆乳食よりも豆腐食のほうが，食後血糖上昇抑制効果が大きかった．機序としては，豆腐に含まれる食物繊維，特に不溶性食物繊維が炭水化物の吸収を緩やかにしたと示唆された．
大豆製品の豆乳・豆腐について，米飯と同時，米飯摂取15 分前および15 分後に摂取した際の血糖上昇抑制効果に差異があるか，検討した．
【方法】
被験者：健常な21 ～ 22 歳の本学学生9 名（男子学生4 名，女子学生5 名）とした．体格指数は，21.9±3.4（Mean±SD）であった．基準食・検査食：基準食は米飯150g +お茶200ml，検査食1 ）豆乳食は豆乳400ml +米飯115g +茶200ml，検査食2 ）豆腐食は豆腐400g +米飯101g +お茶200ml を摂取した．炭水化物の量が50g となるように米飯の量を調節した．
プロトコール：豆乳は米飯摂取の15 分前・後に摂取し，豆腐は，米飯摂取の15 分前・後，米飯と同時摂取を検討した．実験はcrossover で，8：45 ～11：00 の間で行った．
血糖値測定は，米飯摂取15 分前，0（米飯摂取時），15，30，45，60，90，120 分の計8 回測定した．
【結果および考察】
豆乳：米飯摂取15 分前および15 分後に豆乳を摂取した時は，基準食と比較して，米飯摂取後の血糖上昇は抑制された．豆乳15 分前食・豆乳15 分後食の血糖上昇曲線下面積（AUC）に差はなかった．
豆乳を米飯摂取前・後に摂取しても，米飯摂取後の血糖上昇抑制効果に差はなかった．豆腐：基準食と比較して，豆腐15 分前食，豆腐同時食および豆腐15 分後の食後血糖上昇は抑制された．豆腐摂取時刻の異なる3 群を比較すると，豆腐15 分前食血糖AUC は，豆腐同時血糖AUC よりも小さかった．
豆腐を先に食べ，その後に米飯を食べると，米飯による食後血糖上昇抑制効果が顕著であった．
豆乳食よりも豆腐食のほうが，食後血糖上昇抑制効果が大きかった．機序としては，豆腐に含まれる食物繊維，特に不溶性食物繊維が炭水化物の吸収を緩やかにしたと示唆された．
非感染性疾患が世界中で増加しているのは問題か
心身科学 第6 巻第1 号（61-68）（2014）
玉川達雄
玉川達雄
アブストラクト
WHO の報告によると，2008 年の世界の死亡は5700 万人であり，その63％の3600 万人は非感染性疾患（noncommunicable diseases, NCD) であった．また,｢NCD が低～中等度の収入の人々を最も苦しめている．NCD が伝染病のように増えてきた．｣とも述べている．そのような危機的状況に世界が陥っているのかどうか検討した．世界全体の寿命は低所得国から高所得国まで同程度に伸びており，感染症など早世につながる疾患が減少した結果であった．むしろ，世界は良い方向に向かっているが，健康格差は縮まっていない．
学生アルバイトにおける職務特性とワーク・モチベーションとの関連 ──成長欲求および制御焦点の調整効果の検討
心身科学 第6 巻第1 号（69-77）（2014）
三ツ村美沙子 高木浩人
三ツ村美沙子 高木浩人
アブストラクト
本研究の目的は学生アルバイトにおける職務特性とワーク・モチベーションとの関連について検討することであった．さらに，成長欲求と制御焦点がこの関連に対して調整変数としての効果をもつかについても検討した．重回帰分析の結果，ワーク・モチベーションに対して単調性が負，自律性とフィードバックが正の関連を示していた．調整効果については，成長欲求と予防焦点が，有意ではないものの，フィードバックとワーク・モチベーションの関係を調整する傾向が見られた．今後の研究への含意が議論された．
住民の望む地域生活に対する意識について ──高齢社会に望む生活実現と医療福祉サービスの在り方
心身科学 第6 巻第1 号（79-87）（2014）
城戸裕子 小佐々典靖
城戸裕子 小佐々典靖
アブストラクト
本研究は信越地域のA 市において，日常生活の状況，生活の満足度，将来の住まいに対する意向，地域での支えあい，生きがいなどの意識を把握することから，高齢になって望む地域での生活の現状と課題を明らかにすることを目的に調査を行った．
結果，年齢を問わず誰もが｢住み慣れた現在の住まいでの生活を希望する傾向が強く，将来的に医療や介護が必要になっても同様に希望していることが明らかとなった．また，調査地域での地域住民が最も地域で重点をおくべき項目は｢社会保障制度の充実｣，｢老後の安定した収入｣，｢交通移動手段｣であり，最も地域で不足している項目は｢交通手段｣，｢住宅の整備｣，｢専門職の育成｣であるということが明らかとなった．また，地域住民は身近なコミュニティの形成の必要性を住民自らが認識していることも明らかとなった．
今後は，住み慣れた環境での生活の実現のための地域づくりを住民一人一人が，ソーシャルインクルージョンとして確立できれば，地域での暮らしを継続することが実現することが示唆された．
結果，年齢を問わず誰もが｢住み慣れた現在の住まいでの生活を希望する傾向が強く，将来的に医療や介護が必要になっても同様に希望していることが明らかとなった．また，調査地域での地域住民が最も地域で重点をおくべき項目は｢社会保障制度の充実｣，｢老後の安定した収入｣，｢交通移動手段｣であり，最も地域で不足している項目は｢交通手段｣，｢住宅の整備｣，｢専門職の育成｣であるということが明らかとなった．また，地域住民は身近なコミュニティの形成の必要性を住民自らが認識していることも明らかとなった．
今後は，住み慣れた環境での生活の実現のための地域づくりを住民一人一人が，ソーシャルインクルージョンとして確立できれば，地域での暮らしを継続することが実現することが示唆された．
青年期のソーシャル・サポート利用について（3 ）──信頼感との関連から
心身科学 第6 巻第1 号（89-98）（2014）
八田純子
八田純子
アブストラクト
本研究では，信頼感，レジリエンシーおよびソーシャル・サポートの活用のあり方から総合的に青年期の適応について検討した．大学生155 名を対象とした質問紙調査を行った結果，信頼感とレジリエンシーとの間には密接な関連があり，またコーピングにも部分的な関連が見出された．それらより，青年期の適応を向上する上では，人間関係に過度な期待をして他者に頼りすぎることなく，部分的には他者の援助を受けながらも，最終的には自らの力で解決を図ろうとする姿勢と実行力を備えることが重要だと思われた．
児童の肥満および痩身の実態と生活習慣との関連
心身科学 第6 巻第1 号（99-108）（2014）
酒井映子 森岡亜有 内藤正和 末田香里 佐藤祐造
酒井映子 森岡亜有 内藤正和 末田香里 佐藤祐造
アブストラクト
【目的】 肥満傾向児や痩身傾向児の栄養教育に資することを目的として，2 年生から4 年生までの身長・体重増加量と生活習慣との関連性について検討した．
【方法】 対象はA 県T 市全5 小学校の2 年生494 名の内4 年生までのデータが得られた484 名（男262名，女222 名）．調査内容は平成22 年～24 年4 月に行った3 年次の身体測定結果および平成22 年6 月中旬に実施した集合調査法による自記式生活習慣質問紙調査52 項目．体型の分析には身長別標準体重による肥満度の判定を行い，－20％以下の痩身傾向，普通，+20％以上の肥満傾向の3 分類について，身長・体重，生活習慣等との関連を検討した．
【結果と考察】 1 ．肥満傾向児は男児2 年時の15名（5.6 ％）から4 年時21名（8.0 ％)，女児2 年時10名（4.4 ％）から4 年時20 名（9.0 ％)，痩身傾向児は男児3 年時2 名（0.8 ％)，4 年時5 名（1.9 ％)，女児3 年時1 名（0.4 ％)，4 年時2 名（0.9 ％）と学年進行とともに高率となっていた．
2 ．肥満傾向児は男女ともに身長の伸びに差はなかったが，体重の増加量の平均値は肥満群が有意に多くなっていた（P= 0.000）．
3 ．体型と2 年生時の生活習慣との関連では，肥満傾向群は普通群と比較してオッズ比が男児では給食をゆっくり食べる0.36 倍（P=0.049），両方の歯で噛む0.32 倍（p=0.024)，甘いもの好き2.36 倍（P= 0.093)，女児では室内遊び3.75 倍（p=0.029），親の歯磨きチェック無3.15 倍（P=0.048）などの特徴があげられた．
【結論】 肥満傾向児は学年が上がるとともに肥満度がさらに高くなる傾向にあることから，肥満予防
教育は低学年における生活習慣の見直しが重要となることが示唆された．
【方法】 対象はA 県T 市全5 小学校の2 年生494 名の内4 年生までのデータが得られた484 名（男262名，女222 名）．調査内容は平成22 年～24 年4 月に行った3 年次の身体測定結果および平成22 年6 月中旬に実施した集合調査法による自記式生活習慣質問紙調査52 項目．体型の分析には身長別標準体重による肥満度の判定を行い，－20％以下の痩身傾向，普通，+20％以上の肥満傾向の3 分類について，身長・体重，生活習慣等との関連を検討した．
【結果と考察】 1 ．肥満傾向児は男児2 年時の15名（5.6 ％）から4 年時21名（8.0 ％)，女児2 年時10名（4.4 ％）から4 年時20 名（9.0 ％)，痩身傾向児は男児3 年時2 名（0.8 ％)，4 年時5 名（1.9 ％)，女児3 年時1 名（0.4 ％)，4 年時2 名（0.9 ％）と学年進行とともに高率となっていた．
2 ．肥満傾向児は男女ともに身長の伸びに差はなかったが，体重の増加量の平均値は肥満群が有意に多くなっていた（P= 0.000）．
3 ．体型と2 年生時の生活習慣との関連では，肥満傾向群は普通群と比較してオッズ比が男児では給食をゆっくり食べる0.36 倍（P=0.049），両方の歯で噛む0.32 倍（p=0.024)，甘いもの好き2.36 倍（P= 0.093)，女児では室内遊び3.75 倍（p=0.029），親の歯磨きチェック無3.15 倍（P=0.048）などの特徴があげられた．
【結論】 肥満傾向児は学年が上がるとともに肥満度がさらに高くなる傾向にあることから，肥満予防
教育は低学年における生活習慣の見直しが重要となることが示唆された．